【女性】健康保険加入者における特定保健指導該当者と喫煙率
今回は、女性の健康保険加入者における特定保健指導該当者と喫煙率についてみてみましょう。男性については、以下の記事を参考にしてみてください。
上記の図より、特定健診の受信者に占める特定保健指導の対象者の割合は2006年の医療制度構造改革における特定健康診査・特定健康指導制度の導入以降、着実に低下傾向にあることがわかります。
積極的支援該当者のうち女性の1～4割が喫煙者で、喫煙しているかどうかで健康へのリスクは1つ増え、保健指導レベルが動機付け支援から積極的支援に挙がっていることがわかります。女性の喫煙者は非喫煙者の4.2倍がんになりやすく、喫煙年数・本数が多くなると肺がんのリスクも増加するとされております。また女性は、職場環境や配偶者が喫煙者などのことから受動喫煙にさらされることが多いことや、妊娠中の喫煙が健康上に大きな問題のままになっております。日本の20代のお母さんの4割は喫煙しているという実態もあり、自分の健康だけでなく子供の健康への影響も考える必要があります。
企業と健康組合が健康課題に対して具体的な対策を考えるにあたって、現在企業内で実施している予防・健康つくりについて課題を出し改善していくことが重要になります。従業員の生活習慣は年代や性別によって異なるため、特定健康診断の結果の問診には喫煙・運動・食事・飲酒・睡眠の5つの習慣について確認します。健診結果をもとに具体的な対策を立てていきます。
良好な職場環境づくりの一つとして、職場内の喫煙等の加入者が健康づくりに自主的に取り組みやすい環境や、それを実現するように企業へのはたきかけることがあります。喫煙対策は、職場環境の整備が欠かせません。実際には、社内の情報誌や社内HPなど従業員の全員に届く媒体でたばこと健康についての情報を配信、敷地内の禁煙、ポスターによる広告などが挙げられます。
「喫煙」について職場内から環境づくりをしていくことで、従業員の方だけでなくそのご家族までの健康について一緒に考えて取り組んでみてはいかがでしょうか？
